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JPCA概要

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一般社団法人日本電子回路工業会(Japan Electronics Packaging and Circuits Association)は、電子回路工業の高度化を図ることにより、電子回路工業及び関連産業の健全な発展に資するとともに、電子回路の品質、性能の向上を図ることにより、電子工学技術の進歩発展と電子機械の機能の向上に資し、もって国民経済の発展に寄与することを目的に設立された業界団体です。

ABOUT JPCA

The Japan Electronics Packaging and Circuits Association (JPCA) was established in 1962 as a voluntary, non-profit organization to support printed wiring board manufacturers and other related industries in Japan.

Led by Toshifumi Kobayashi, Chairman, this 373-member organization promotes the development of this industry through initiatives such as standards development, education, market research, technical symposiums, business matching and environmental compliance.


団体名称である電子回路は、2007年(平成19年)11月に公示された「日本標準産業分類」では、中分類28「電子部品・デバイス・電子回路製造業」、小分類「284電子回路製造業」、細分類「2841電子回路基板製造業、2842電子回路実装基板製造業」として位置付けられ、名実ともに日本を代表する産業となっています。


ABOUT JPCA Show

Held in Tokyo every June, the JPCA Show is a 3-day industry event which showcases the latest technological offerings of companies involved in the manufacturing of printed circuits and electronics packaging.

The 46th International Electronic Circuits Exhibition (more commonly known as “JPCA Show 2016”) was again organized by the Japan Electronics Packaging and Circuits Association this past year and attended by more than 40,000 visitors.

JPCA Show 2017 expects to have more than 700 exhibitors at the next exhibition which will be held in Tokyo from June 7-9, 2017.


JPCAと学会、健保、基金の関係

JPCAは、電子回路関連団体である「エレクトロニクス実装学会」、「電子回路健康保険組合」及び「電子回路企業年金基金」と連携を密にし、電子回路産業全体の地位向上に寄与しております。

エレクトロニクス実装学会

e-jisso

エレクトロニクス実装技術は、電気・電子、情報処理、機械、化学、電気化学、信頼性工学など多岐にわたる技術領域から成り立っています。このような専門領域及び学際領域を融合し“新しい価値の創造”を目指すため、エンジニアの皆さんが自由闊達に研究内容を発表・ディスカッションし合える場として1998年「ハイブリッドマイクロエレクトロニクス協会」と「プリント回路学会」が合併して設立されました。なお、「プリント回路学会」は1986年JPCAが設立母体となって誕生しております。

電子回路健康保険組合

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電子回路及び同関連産業に従事されている従業員、その家族の皆さんの健康を守るため、1984年JPCAが当時の厚生大臣(現厚生労働大臣)に申請し、認可を受けて設立されました。健康保険組合は、万一病気やけがで医療機関に受診された際の法定給付に加え高額療養を余儀なくされた場合の付加金支給、健康診断、健康つくり・健康教育、疾病予防事業などを通じて、毎日の生活が安心して送れることを目的としております。

電子回路企業年金基金

nenkin

電子回路及び同関連産業に従事されている従業員の皆さんが、老後の生活安定と福祉向上を図るため、2017年に厚生労働大臣に申請し、認可を受けて設立されました。企業年金基金は、独自の加算及び福祉事業を行うことによって、少しでも充実した老後の生活が送れることを目的としております。

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